インフラエンジニアから社内SEへ|発注する側に回ると何が変わるか、ベンダー側から見てきた話

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インフラエンジニアから社内SEへ。この転職を考える人は多いです。客先常駐から抜けられる、残業が減る、安定する。そういうイメージがあると思います。

この記事を書いているのは、現役のネットワークエンジニアです。実務は10年ほど。社内SEをやったことはありません。ただ、ベンダー側として社内SEの方と何度も仕事をしてきました。発注される側から、彼らの仕事を近くで見てきた立場です。

その視点から先に結論を書きます。楽だと思って移るなら、たぶん厳しいです。ただし、得られるものはあります。

インフラエンジニアが社内SEになると、何が変わるのか

いちばん大きいのは、発注する側に回ることです。

常駐で作業していたときは、決められた範囲を実行する立場でした。社内SEになると、その作業を誰かに頼む側になります。

そして、ここが意外と知られていないのですが、契約が結ばれている以上、社内SEにはベンダーに聞く権利があります。

保守契約を結んでいれば、その範囲のことは聞いていい。ベンダー側には答える義務がある。「自分で調べてから聞くべきでは」という話ではありません。契約とはそういうものです。

常駐していた頃と決定的に違うのはここです。常駐先では、聞ける相手が限られていました。勉強会にも入れない、教育も受けられない。自分で調べるしかなかった。社内SEになると、金銭契約を結んだ相手に正面から質問できる立場になります。

常駐という働き方そのものについては、客先常駐を辞めたいと思ったら最初に確認してほしいことで詳しく書いています。受け入れる側から見た話です。

常駐との最大の違いは、契約を結んだ相手に正面から質問できる立場になることです。

ベンダー側から見ると、社内SEはこう見えている

ここからは、あまり表に出てこない話をします。

まず、社内SEの技術力についてです。広く浅くなるので技術力が落ちる、という説明をよく見ますが、一緒に仕事をしてきた実感では当たっていません。

ピンキリではあります。ただ、ベンダー側の平均より上の人が多いというのが正直な印象です。少なくとも話が通じない相手ではなく、むしろこちらが説明を省略できることのほうが多い。

ただし強い領域が違います。機器のコマンドはそれほど得意でない人が多い一方、サービス名やSaaS系のツールにはよく通じています。社内の仕組みはサービスの組み合わせで作るので、自分でコマンドを打って組む機会がそもそもないからです。落ちるのは技術のレベルではなく、入れ替わるのは技術の種類です。

正直に言うと、技術力の高い社内SEは、ベンダーから見ると怖いです。

やりにくい、と言ってもいい。転職エージェントの記事には「技術力を高めれば社内SEとして評価されます」と書いてありますが、発注される側の実感は少し違います。

なぜ怖いのか

ベンダーが出す見積や提案は、常に一点の曇りもなく正確、というわけではありません。これは業界の構造の話です。

金額に余裕を持たせていることもあります。技術的に難しい部分を、できる前提で書いていることもあります。工数の見積が甘いこともある。

技術のわかる社内SEがいると、そこが見抜かれます。この構成でその金額になる理由は、本当にその方式で要件を満たせるのか、と聞かれる。ごまかしが利きません。

だから緊張感が生まれます。手を抜けない。適当な提案が通らない。

サイト主
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技術力は、相手を詰めるためではなく、妥当かどうかを判断するために要ります。

つまり社内SEになるということは、提案と見積を精査する側に回るということです。技術力は、自分で手を動かすために要るのではありません。相手の言っていることが妥当かどうかを判断するために要ります。

ただし、怖いのは敵対しているときだけ

ここが大事な部分です。

技術のわかる社内SEが怖いのは、こちらと相手が向かい合っているときだけです。同じ問題を解く側に立ってもらえると、これほど心強い存在はありません。

実際にあった話をします。トラブルが起きたとき、隠さずに正直に状況を伝えたことがありました。すると、その社内SEの方は一緒にトラブルシューティングをしてくれました。

問題の切り分けを分担し、社内側のログを取ってくれて、環境の情報も出してくれた。ベンダー側だけで抱えていたら、解決までもっと時間がかかっていたと思います。

そのときに、この人は味方だと分かりました。それ以降、こちらの動き方も変わりました。

だから、社内SEを目指す人に伝えたいのは技術力の使い方です。持っている知識で相手を詰めることもできるし、一緒に問題を解くこともできる。どちらの立場を取るかで、ベンダーからの扱いが変わります。

そして正直なところ、後者のほうが仕事は速く進みます。

社内SEの出自はバラバラだと知っておく

これも外から見ていて感じたことです。

社内SEと一口に言っても、どこから来た人かは本当にバラバラでした。

  • サービス・業務システムに強い人(体感ではこれがいちばん多い)
  • サーバー畑から来た人
  • アプリ開発から来た人
  • インフラ・ネットワークから来た人
  • もともと別の職種で、趣味でPCに詳しかった人がそのまま兼任しているケース

最後のパターンは、実際にあります。専任の情シスを置けない規模の会社だと、社内でいちばんパソコンに詳しい人が、本業と兼任で担当していることがあります。

ここから分かるのは、社内SEの主流は必ずしもインフラ寄りではないということです。転職エージェントの記事は「インフラの知識が活かせます」と書きますが、配属先によっては周囲と背景が違う可能性があります。

それは弱みにも強みにもなります。ネットワークやサーバーの話ができる人が社内に一人もいない環境なら、あなたの知識は希少です。逆に、業務システムやサービス寄りの知識は、入ってから覚えることになります。

ネットワークエンジニアから社内SEに移る場合、何が武器になるか

ネットワーク畑から移る場合、具体的に効くのは次のあたりです。

障害時の一次切り分け

オンプレの機器を持っている会社なら、ベンダーと保守契約を結んでいるはずです。ただし、トラブルが起きたときに最初に状況を見るのは社内SEです。

ネットワークが原因なのか、サーバーなのか、アプリなのか。ここを切り分けられるかどうかで、ベンダーに投げるまでの時間が変わります。切り分けの経験は、そのまま持ち込めます。

ベンダーの提案を読む力

前述のとおりです。構成図を見て、これは冗長化されていない、この経路だと帯域が足りない、と気づけるかどうか。これは現場を経験していないと身につきません。

逆に、持ち込めないもの

手を動かす速さは、あまり評価されません。社内SEは自分で全部構築する仕事ではないからです。コマンドを打てることより、判断できることが求められます。

元同業かどうかは、割と分かる

余談ですが、やり取りしていると、この人は元ベンダーだな、と分かることがあります。

特徴は2つです。

ひとつは、異様に優しいこと。無理な納期を言わない、こちらの事情を汲んでくれる。自分が言われる側だった経験があるからだと思います。

もうひとつは、先回りした質問や回答が来ること。たぶんこの情報が要りますよね、と先に出してくれる。何を聞かれるか分かっているからです。

これは移った後の話ですが、覚えておくと役に立ちます。あなたがベンダー経験者として社内SEになったとき、この2つはそのまま強みになります。

楽ではない。ここは正直に書きます

社内SEは楽そう、というイメージがあります。実際に近くで見てきた印象を言うと、めちゃくちゃ大変です。

理由は単純で、扱う範囲が広いからです。

ネットワーク、サーバー、業務システム、セキュリティ、社員のPC、ときには複合機まで。それぞれに専門のベンダーがいて、社内SEはその全員と話をします。

つまり自分が完全には分かっていない領域について、その道のプロと会話しなければならない場面が常にあります。知らないままでは判断できないので、勉強するしかありません。

楽になりたいという理由だけで移ると、想定と違う可能性が高いです。範囲が広がるぶん、勉強し続ける必要があります。

その代わり、得られるもの

安定感はあります。事業会社の社員なので、案件ごとに現場が変わることはありません。勤怠も自社のルールで決まります。常駐で勤務先の当たり外れに振り回されていた人には、これは大きいはずです。

給料についても触れておきます。ただし先に言っておくと、社内SEの平均年収という公的な数字は存在しません。

国の賃金統計に社内SEという区分がないからです。職種別の集計は産業をまたいだ数字で出ており、業種ごとの社内SEの給与という数字は取れません。ネット上で見かける「社内SEの平均年収は◯◯万円」は、転職エージェントが自社の登録者から出した数字であることが多く、そのエージェント経由で転職した人だけの数字なので高めに出ます。

代わりに、確かめられるものが2つあります。

業種と会社の規模は統計で分かる

厚生労働省の令和7年賃金構造基本統計調査によると、産業別の賃金(所定内給与額・男女計)は次のようになっています。

産業賃金(月額)
電気・ガス・熱供給・水道業44.4万円
金融業,保険業43.7万円
情報通信業40.6万円
製造業33.0万円
運輸業,郵便業31.3万円

SESやSIerが属する情報通信業は、業種としては上位です。事業会社に移れば給与が上がる、という前提は統計上は成り立ちません。製造業の社内SEなら、業種平均では下がる計算になります。

ただし情報通信業を上回る業種もあります。電気・ガス・水道や金融・保険です。この2つは、社内の情報システム部門が大きな組織として存在する業種でもあります。

会社の規模も効きます。同じ調査で企業規模別に見ると、大企業38.5万円、中企業32.6万円、小企業30.6万円。大企業を100とすると中企業は約85、小企業は約79で、年齢が上がるほど差は開きます。業種による差と規模による差は、同じくらいの大きさです。

応募先が上場企業なら、有価証券報告書で確かめられる

統計はあくまで平均です。最後は個社を見るしかありません。

応募先が上場企業なら、有価証券報告書の「従業員の状況」に平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数が載っています。会社名で検索すれば誰でも読めます。見るべきは3つです。

  • 平均年間給与:業種平均より上か下か
  • 平均勤続年数:人が定着しているか
  • 業績:売上と利益がどう動いているか

3つ目を落とさないでください。社内SEは売上を作らない部署です。業績が悪くなれば、システム予算は真っ先に絞られます。予算がなければ、新しいことをやろうとしても稟議が通りません。機器も触らない、新しいこともできない、では移った意味がなくなります。

給与は入社時点の条件ですが、業績は入社後に自分が何をやれるかを決めます。どちらかと言えば業績のほうが大事です。

有価証券報告書の平均年収は全社員の平均で、社内SEの給与ではありません。業績が良くても情報システム部門に配分するとは限りません。非上場なら公開されていないので、面談で聞くしかありません。

そのうえで、社内SEはピンキリだと思っています。会社の規模や、情シスをコストと見るか投資と見るかで、待遇はまったく変わります。

社内SEがきつくなる会社を、人間関係・上長の雰囲気・業績から見分ける方法は社内SEはやめとけ?にまとめました。

常駐から社内SEに移っていった人の共通点

正直、そう多くは見ていません。ただ、移っていった人には共通点がありました。

長くやっていて、有能で、まじめ。これに尽きます。

特別なスキルを身につけたとか、資格を取ったとか、そういう話ではありませんでした。経験の年数があって、任された仕事をきちんと終わらせて、それを何年も続けていた人です。

逆に言うと、近道はなさそうだということでもあります。

常駐から抜ける現実的な選択肢を探しているなら、まずどんな求人があるかを見るところからで構いません。

どんな求人があるか見るだけでも、判断の材料になります。

社内SE以外の行き先も含めて、SESを辞めた人が実際どこへ移ったかはSESを辞めたいと思ったら|辞めて良くなる人・残ればよかった人にまとめています。

社内SEに向く人・向かない人

向いている厳しいかもしれない
知らない領域を調べるのが苦にならない専門分野だけを深く掘りたい
人に説明するのが嫌いではないできれば人と話さず手を動かしたい
判断して責任を持つことに抵抗がない指示された範囲をこなすほうが気楽
環境を良くすること自体に興味がある最新技術に触れ続けたい
常駐先の勤怠に縛られるのが辛い技術を突き詰めて単価を上げたい

右側が多い人は、社内SEより設計・構築の上流に進むほうが合っているかもしれません。

設計・構築に上がる方法は運用保守から構築・設計へ上がるにはに書きました。

よくある質問

運用・監視の経験しかなくても移れますか

切り分けの経験があれば武器になります。ただし手順書どおりの作業しかしてこなかった場合は、判断した経験を作ってからのほうが通りやすいです。

資格は必要ですか

あって困ることはありませんが、移っていった人を見ている限り、決め手になっていたのは資格ではなく経験の長さと仕事の確実さでした。

残業は減りますか

会社によります。常駐先の作業量に引きずられることはなくなりますが、社内SEは対応範囲が広く、トラブルは選べません。減る保証はないと考えておくほうが安全です。

まとめ

  • 社内SEになるということは、発注して精査する側に回るということ
  • 契約があるので、ベンダーに正面から聞ける立場になる
  • 技術力は手を動かすためではなく、判断するために要る
  • 落ちるのは技術のレベルではなく、入れ替わるのは技術の種類
  • 技術のわかる社内SEはベンダーから見て怖いが、味方になれば最も心強い
  • 社内SEの出自はバラバラで、インフラ寄りが主流とは限らない
  • 給与は職種ではなく、業種と会社の規模と個社の業績で決まる
  • 楽ではない。ただし安定感はある

楽になりたいという理由だけなら、たぶん期待とは違います。でも、常駐先の都合で働き方が決まる状態から抜けたいなら、これは現実的な選択肢です。

関東・関西・北海道以外にお住まいの方、45歳以上の方は対象外です。その場合は、地域や年齢の縛りがない大手の転職サービスから始めるのが確実です。

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